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「社員の健康のために、ジムでのトレーニングを福利厚生に取り入れたい」
「ジムと法人契約にどんなメリットがあるのだろう？」
健康志向の高まりと働き手の本音に応えるなら、会社がジムの法人会員となってメリットを共有してみるのもひとつの策でしょう。
近年、健康経営への注目が高まっています。
そこで本記事では、注目度の高いジムの法人会員におけるメリットを徹底解説。
実際に契約する上で誰もが気になるデメリットについても合わせてご紹介します。
双方が安心して自社の制度を活用するため、導入前に知っておきたいチェックポイントも合わせて参考にしてください。
法人会員は会社がパーソナルジムと直接契約すること
ジムの法人会員とは、個人単位ではなく会社が代表となってパーソナルジムと契約することです。
会社が利用料の全額を負担するケース、利用人数に応じた費用の減額など、ジムによって様々なプランやサービスが用意されています。
会社がジムの法人会員になれば、社員は通常より少ない負担でジムに通うことができ、会社は福利厚生制度の目玉として活用できるのがポイントです。
ジムの法人会員における6つのメリット
パーソナルジムと法人会員契約を結んで得られるメリットには、次のようなものがあります。
社員のメリット
- 心身のヘルスケアに役立つ
- パーソナルトレーニングを手軽に利用できる
- 仕事へのモチベーションアップに繋がる
会社のメリット
- 社員同士の交流の場として活用できる
- 経費計上で節税できる
- 求人に有利
社員、会社双方にもたらすメリットを以下で詳しく解説していきます。
法人会員のメリット1：社員の心身のヘルスケアに役立つ
ストレスを解消する方法は人それぞれ。すでにリフレッシュの目的で何らかの運動を取り入れている…という方もいるはずです。
身体を動かすことへの意欲を損なわずに、安心して理想の身体づくりが叶う環境を会社が提供してくれれば、もっと積極的に身体を鍛えることが可能となるでしょう。
パーソナルジムのトレーニングは怪我などのリスクを避けながら身体づくりができるのと同時に、継続によって心理面への良い効果も期待できるという特徴があります。
特に有資格者が在籍する確かなパーソナルジムは運動生理学や科学的エビデンスに基づいたアプローチが可能なため、本当の意味での健やかさを手に入れるために役立つこと間違いありません。
年齢や性別に関係なく、いつからでも取り組めるヘルスケアの習慣をスタートできます。
法人会員のメリット2：パーソナルトレーニングを手軽に利用できる
パーソナルトレーニングの敷居を高くしている原因のひとつが、高額な料金。約2ヶ月間で数十万円の費用がかかるジムも決して珍しくありません。
一方で個人の負担は減らしつつ、プロの本格的な指導を受けられるのが法人会員の醍醐味です。
憧れだったパーソナルジムを気軽に利用できるという点も、社員にとって大きなメリットと言えるでしょう。
法人会員のメリット3：仕事へのモチベーションアップに繋がる
ジムで心と身体を鍛えることにより、仕事への向き合い方にも良い変化が期待できます。
というのも、脳科学の分野ではトレーニングとホルモン分泌の関係性が証明されており、ビジネスを円滑に進めるために必要な集中力や判断力を向上させるホルモンを活性化させるのが、身体を鍛えるトレーニングだと言われています。
トレーニングで特に分泌が高まるホルモンと効果は以下のとおり。
- ノルアドレナリン：集中力を高める
- ドーパミン：やる気が湧いてくる
- セロトニン：精神を安定させ、直感を鋭くさせる
- テストステロン：スタミナをアップさせる
いずれも仕事のモチベーションアップに期待が持てます。
法人会員のメリット4：社員同士の交流の場として活用できる
会社の規模に関わらず、社員同士が共有できる話題は意外に少ないかもしれません。
法人会員で気軽に利用できるようになったジムの存在は社員間の交流の場としてもおすすめで、トレーニングを通じた新たな結束を生む場にもなり得ます。
ジムでカッコよく変身していく姿を間近で見れば、上司、部下の垣根を超えてやる気を起こさずにいられないはず。仕事にも、そのやる気やコミュニティを活かせれば一石二鳥です。
法人会員のメリット5：経費計上で節税できる
さまざまな種類を持つ福利厚生ですが、最近では社員の働きやすさに焦点を当てた取り組みをする企業が増えています。
ジムやスポーツクラブ等の割引や法人会員権に関しては法定外福利厚生に位置付けられ、一定の条件が揃えば経費に計上でき、有効な節税対策となるのがポイントです。
社員の満足度、期待感には応えつつ節税ができるのは、会社にとって大きなメリットとなるでしょう。
法人会員のメリット6：求人に有利
魅力的な福利厚生制度を持つ会社かどうかは、働く側にとって選ぶポイントのひとつともなっています。
将来有望な人材が賞与や休暇だけでなく、健康維持や環境整備といった細かな点まで熟慮しているとすれば、来るタイミングに備えてジムの法人会員権を取得しておくことも無駄ではありません。
導入前に必ずチェックしよう！法人会員でありがちなデメリット
ジムの法人会員になると圧倒的に大きなメリットが期待できます。
しかし一方で、次のようなデメリットも存在するため導入の際には注意が必要です。
法人会員でありがちなデメリット
- 家族経営の会社は契約できない
- プランの幅が自社の都合に合うとは限らない
具体的に解説するので、検討する際にはお役立てください。
法人会員のデメリット1：経費で落とせないケースがある
法人会員の仕組みで経費として計上できないケースには、家族経営、一人社長（法人）、フリーランス（個人事業主）が該当します。
法人会員は、あくまでも社員にとって有益な制度であるため、そもそも社員が存在しない一人社長や個人事業主には認められません。
また、会社であっても家族単位で運営される形態も同じで、ジムの法人会員権を福利厚生の一環として経費計上できない点に注意しましょう。
法人会員のデメリット2：プランの幅が自社の都合に合うとは限らない
人気の高いフィットネス業界では、他のジムとの差別化を図る目的で特徴を活かした法人会員のプランが提案されています。
どこを選んでも同じ内容ではないため、法人会員の契約を検討するなら自社の業務や勤務形態とのバランスに合った場所を選択することが重要です。
会社の経営を圧迫することなく、社員が満足できる環境に役立つプランかどうかを吟味した上で契約を行いましょう。
ジムの法人会員を賢く活用するためのチェックポイント
ご紹介したように、肝心なデメリットを見逃しては導入した後に企画倒れになりかねません。
すでに多くのパーソナルジムから提供されているプランの中から、企業側がベストな選択をするためにチェックして欲しいポイントを整理してみました。
- 利便性は優れているか
- 利用可能な系列店や施設はあるか
- 価格やサービスは充実しているか
チェックポイント1：利便性は優れているか
社員にとって、リフレッシュに使える場所が会社や自宅から何駅も先だとしたらどうでしょうか？
初めは物珍しさで通えたとしても、やがて面倒くささが先立って途中離脱となりかねません。
いくら話題の有名ジムをチョイスしたとしても結局便利でなければ、利用者に支持されず無駄な取り組みと化してしまいます。
チェックポイント2：利用可能な系列店や施設はあるか
利便性という点では、系列店舗や並行利用が可能な施設を備えたジムは狙い目です。
国内のみならず海外にも支店を持つ会社なら、世界規模で利用可能なジムを検討してみても良いでしょう。
どこに居てもルーテインを崩さず、心と身体を癒せる場の提供を目指してください。
チェックポイント3：価格やサービスは充実しているか
個人で契約するより、一般的に割安となるのがジムの法人会員です。
ただし、プランや契約内容の確認を怠ると期待外れとなる可能性があります。
料金形態、利用できるサービスの幅、時間帯などに制限はないか、また契約期間等についてもジムごとの差が現れる部分なのでしっかりチェックを行いましょう。
ジムの法人会員を利用して会社の福利厚生を充実させよう！
今回は、ジムの法人会員が持つメリット・デメリットについてご紹介しました。
社員の理想を叶える目的で自社の福利厚生に含めたいとする企業も増える中、計画が頓挫してしまう例もあります。
本記事でご紹介したデメリットや活用に役立つポイントを参考しながら、社員に喜ばれるビッグサプライズを用意してみてはいかがでしょうか。
当ジムELEMENTは、東京と神奈川に合わせて10店舗を構える人気のパーソナルジムです。
プロの指導（トレーナー資格保持者もしくは早期資格取得を目指すトレーナーのみ）で圧倒的な低価格を実現しているELEMENTも、より安心して利用できる法人会員プランを近くリリース予定としています。
プランの一部をご紹介すると…
- 契約期間を明確にした上で、一定の期間は必ずご加入いただく
- 他よりも安価な価格設定
などの条件を備えた法人会員プランとなる見込です。
大好評の体験トレーニングは随時受付中のため、気になる方は是非一度ご利用ください。
ELEMENTの法人会員プランが、社員様のブラッシュアップに役立てば幸いです。
